スーツケースの解体、分別、再利用

　不要になったスーツケースを処分するには、個人では粗大ゴミとして自治体ごとの「ゴミ処理券」を購入し、費用を掛けてゴミ収集に出す必要があります。企業においても、多くは産業廃棄物として最終処分事業者に渡ることになります。最終処分とは埋立処分、海洋投入処分、あるいは再生のことですが、サーマルリサイクルとして燃やして熱エネルギーに再生される場合があるものの、多くは埋め立てになります。

　空港では、スーツケースを要らないからと、放置したまま立ち去る事例が多発しているそうです。1日平均で1、2個は見つかるそうですが、毎日となると相当の量になります。厄介なのは、捨てられたものなのか、忘れ物なのかが分からず単に放置されているだけなので、所有権が消えず、遺失物としての保管義務が発生し、保管場所を圧迫してしまうということ。（法律により最短で90日間の保管義務）　　最終処分する際も処分費用が発生します。

　不要となったスーツケースは、中は空っぽなのにかさばるばかりで、保管場所を圧迫し、処分にも困ることが多いものです。

　弊社ではスーツケースをリサイクル可能とするために、解体処理をおこなっています。素材ごとに分解・分離すれば、その中の一部はリサイクルが可能です。

　スーツケースで使われている素材は以下のようなものがあります。

　これらの素材はネジやリベット、業務用のホッチキスで結合されていたり、糸で縫い付けられたりしています。これらは原料としてのマテリアルリサイクルが可能なものと不可能なものがあるため、スーツケースそのままの状態ではリサイクルは難しく、産業廃棄物として処分するしかありませんが、解体することで資源を有効活用することができます。

　ただ、このように資源を有効に再利用することは大切なことではありますが、解体作業にもコストが掛かります。ロボットで自動化しているわけではないため、手作業による作業は、いかに効率よくおこなうかに掛かってきます。
　資源の再利用という活動が、往々にして困難であることの理由の多くが、このようなコストに由来するのは良く聞く話ではあります。

　また、数年前まではプラスチックの再利用は主に中国でおこなわれてきました。日本での廃プラスチックの多くが中国へ輸出されていましたが、2017年末、中国が廃プラスチック類輸入禁止を発表し、日本を含め世界のリサイクル可能な廃プラスチック類の行き場が失われています。

　世界的な動向で、脱炭素、脱プラスチックも推進されている中、弊社でできることを費用と効果の兼ね合いを測りながら、僅かでも持続可能な社会の実現に繋がる活動を継続していきたいと思います。